はねいぬが紙媒体の日経新聞を好む理由、それは欲しくない情報も入手できるし、想定していない情報に出会えることもあるからである。
Amazonでの本や商品購入と、実際の書店や店舗での商品購入との違いと似ている。購入するものが決まっている場合は圧倒的にオンラインのほうがコスパとタイパが優れるが、相対外の楽しみに出会えるのは実店舗が圧勝する。
ラッキーにも出会えた情報も含め、気になった情報をログとして残し、はねいぬの糧とするのだ。
3面：「体感インフレ」開く格差
インフレの影響は、まずは低所得層から始まるみたい。
そうなると、どのような影響が広がるのか、はねいぬなりに考えてみる。
抜粋）
総務省が勤労者世帯の収入階層別に5段階で分析したデータによると、総合の物価上昇率は所得が最も低い層（年収463万円未満）は、2.7%と、前月の2.4%からさらに高まった。
所得が多いほど、物価上昇率は低い。年収が中程度の606万円～751万円の世帯は2.4%、最も高い962万円以上の層は2.2%だった。
はねいぬ思考・考察）
もともと年収が低いうえに、物価上昇率が大きくなると、使用可能なお金が減る、もしくは貯金・投資に回せるお金が減ると予想。
光熱費も増えるだろうけど、ここの節約はほぼ不可能。
もともと年収が少ないので、大きな節約はきっと難しい、そうなると買うものを減らす方向になるだろう。
使用可能なお金が減るので、きっとまずは外食が減る。
他に減りそうなのは、、、外出、アミューズメント、観光、旅行、日々のお酒、ファッション辺りだろうか。
これらを提供する企業への影響を考える。
客単価を加味すると、アミューズメントの中で、高価なTDRやUSJをはじめとした大型遊園地への影響は大きくないが、CS内のゲームコーナー等へは影響が出そう。
観光・旅行も、アミューズメントと同様、たぶんほぼ影響がない。
外出はどうだろうか。
日々の交通費は影響するだろうか。。。
サラリーマンであれば定期券の保有があるので、東京メトロのような近場の移動に限定した交通インフラへの影響は少ないと思う。
新幹線、観光地へ向かう特急への影響は、きっと小さい。
タクシーも。
図書館や公共施設の利用は、増えるかもしれない。
その代わりに、民間のスポーツジムや、CSはマイナス影響あると思う。
外食は安価なレストランが影響を受けそう。
利用を減らす層と、今までより店のランクを下げる層とがあるので、安価なレストランよりも中途半端に高いファミレスへの影響が大きいと思う。
そしてお酒の注文量はきっと減る。
まずはビール・発泡酒が影響を受けるだろうか。
その受け皿になるのは、安さに振り切っているたイオンや西友のPBか。
SCのテナント専門店はマイナスになるだろうが、食品はきっと購入が増える。
そう思うと、イオン/セブンイレブン/西友のようなPBを持ったスーパーマーケットと、安さが全ての神戸物産/OKなどは、インフレはライバルとの戦いに勝つチャンスなのかもしれない。
ファッションはどうだろう。
きっとファストファッションは、購入が増える。
低所得層からの購入は減るだろうが、心配性の中所得層がこちらの降りてくる。
ユニクロ、ZARA、とかは思いつきやすいが、実際は結構高額なので、しまむらやGUに流れそう。
マイナス影響は、中所得層が一番の購入層なブランドと考えると、アローズ、オンワード辺りだろうか。
インフレは結構な影響が出そうで、上記のマイナス影響を受けそうな企業は、売上がマイナス2%以上になるかもしれない。
原料費、光熱費や運送費なども上がるか、利益ベースで考えるとダメージは大きそう。
